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昨日の話題でふと思ったこと。
もちろん昨日の話題というのはGoogle と 7g の CO2の話のことです。

昨日の話題はなんて事無いセンセーショナルな題名だけが先走った記事だったように自分の中では結論づけました。
何せ昨日の今日なのにほとんど大手メディアが取り上げていない現状を見ると、もう旬が過ぎてしまったのかなぁ～なんて思います。
でも、地方新聞で記事になっていたのを見てちょっと驚きましたが;p

 

さて、問題はクラウドコンピューティング。

いずれはデータはネットワークを通じてクラウドの向こう側に置かれるようになるでしょう。
主にデータセンターを持っているのがGoogle / Amazon / Microsoftなどの海外大手ばかりで、データの所在に関して所有権の問題などが言われています。

国内の企業が参入してこないのはコストパフォーマンスだけではなく、日本の法律上の問題点もあるそうです。

 

で、グリーンITとの兼ね合いもどうなるのか。

これまでインターネット上のサービスはほぼ無料で提供されてきました。
その大きな流れを作り上げたのは他でも無いGoogleです。ですから今回の一件がここまで話題になったのだと思います。

ただ、Google App Engine / Amazon EC2 / Windows Azureのような「インフラを提供する」サービスを利用して公開してるサービスの場合、グリーンITの負担をするのはどこになるのか?
インフラを利用している企業? インフラを提供している企業?
さらに言えば、もしも税制などに盛り込まれた時は一般利用者にも関係してくるでしょう。
日本の利用者が税金を払うのか? 米国の企業が税金を払うのか?

日本ならグリーン電力証書取引所のような場所で太陽光や風力などの自然エネルギーを利用した発電によって生まれた『グリーン電力』を購入することが出来ます。
おそらく米国などでも同様の動きがあると思います。電力だけでなく排ガスやCO2規制なども…

これまでインターネットのサービスというのは利用者のPC/端末の電力負担のみを考えていましたが、クラウドコンピューティングによってデータの比重がクラウドの向こう側に移っていくと、それを利用している企業や個人にとっても無視できなくなってくるのではないでしょうか?

そのうちAmazon EC2上のインスタンスの利用料を数10％増加させる代わりに、グリーンエネルギーを使用しているという事を証明するサービスを展開したりするんでしょうか;p

もう一つ考えられるのは、グリーン税の安い/規制されていない地域にデータセンターを建設すると言うこと。
現在はネットワークの速度がボトルネックになりますが今後解決していくと考えれば、そのうちアンダーグラウンドなクラウドインフラサービス業者が登場してきてもおかしくないような気がします。

 

おそらくそこまで切羽詰まって考えるようなことでもない気がします。
さらに言えば、これによって中小規模なデータセンターが大型のクラウドソリューションに吸収されて、まさに「情報発電所」のような形になってくれた方が良いのかも知れません。

なんだかまとまりのないお話ですいません;p